3分で確認!!　本日の医療ニュース　25/5/13号

それでは早速本日の気になったトピックスを紹介していきます👇

【ちょこっと解説】

• 日本で未承認の海外医薬品86品目のうち、厚労省研究班が選定した優先度の高い14品目から、希少がんの治療薬や感染症治療薬など6品目について国内企業への開発要請や公募を決定。臨床試験も支援する方針である。

• 従来の学会や患者会からの要望を待つ手法を変更し、厚労省研究班が疾患の重大性や医療ニーズ、類似薬の状況などを独自に調査・選定する新方式を導入。迅速な対応を目指す。

• 開発要請対象は、消化管間質腫瘍向け分子標的薬、マラリア治療薬、炭疽菌感染症治療薬、ニキビ用塗布薬、抗菌薬2種の計6品目。残り8品目も類似薬開発などで解消見込みである。

【ちょこっと解説】

• マイナ保険証の電子証明書有効期限切れによる受診トラブルが31.0%に大幅増加。前回調査の14.1%から倍増し、更新されないまま支障が出る事例の増加を懸念。

• 全国保険医団体連合会の調査によると、回答した9741医療機関の約90%が昨年12月以降にトラブルを経験。患者情報の文字化け表示が65.1%で最多。

• トラブル時は約80%の医療機関が従来の保険証で対応。保団連は「従来の健康保険証を復活させて併用を認めるべき」と主張。

【ちょこっと解説】

• 2040年に向けた医療提供体制構想では、高齢化による受療行動の変化を踏まえ、「治す医療」から「治し、支える医療」への転換が必要。急性期機能のある病院の集約化と高齢者ケア機能の充実が方向性として打ち出された。

• 団塊世代の死が本格化する2030年以降、積極的治療より「枯れるような亡くなり方」を選ぶ患者が増加の兆し。自宅や高齢者向け住宅での終末期を望む傾向が拡大すれば、病床稼働率低下が継続し、将来の医療提供体制の逼迫は緩和される可能性あり。

• 病院数は現在の8052施設から2040年には約6000施設へと減少見込み。地域差も拡大し、人口減少地域では医療機関への通院可能範囲内への住民集住が課題に。同時に医師の世代交代による影響も考慮した柔軟な制度設計が必要。

【ちょこっと解説】

• 軽度認知障害(MCI)を持つ高齢者向けの運動教室において、オンライン型は対面型と同程度の運動強度(約48-51%)を確保でき、参加率は対面型(86-92%)以上(92-100%)という優れた効果を示したことが長寿医療研究センターの研究で判明。

• 認知症患者数は2018年に500万人を超え、2025年には675万人、2040年には802万人に達すると推計。このため、2019年の認知症施策推進大綱、2023年の認知症基本法制定など、予防を含めた総合的な対策を推進。

• オンライン運動教室は、移動困難者や遠隔地居住者への対応が可能で、感染症流行時や災害発生時でも継続的な運動習慣を維持できる利点あり。今後は認知機能維持・向上への効果を詳細に検証予定。

【ちょこっと解説】

• 米マウントサイナイ医科大学の研究で、大規模言語モデル(LLM)が救急外来の症例判断において、患者の人種や社会的地位に基づくバイアスを示すことが判明。黒人やホームレス、LGBTQIA+と表示された症例では、対照群より緊急度や侵襲的治療の推奨が有意に高まる傾向あり。

• 高所得と表示された患者にはCTやMRIなどの高度画像検査が多く推奨される一方、中低所得層には検査不要や限定的検査にとどまるケースが顕著。これらの判断は医師の基準や臨床ガイドラインと必ずしも一致せず。

• LLMの学習過程で取り込まれた社会的偏見が医療現場でも再現される危険性が示唆。公平かつ患者中心の医療支援実現には、属性情報の提示方法や学習データの改善など多角的対策が必要。

【ちょこっと解説】

• マウス実験により、睡眠中の脳が過去の記憶を定着させると同時に、覚醒後の新たな記憶形成に備えた準備を行っていることが判明。記憶を担う「エングラム細胞」が睡眠中に再活性化し、さらに翌日の新たなエングラム細胞となる脳細胞集団も形成される現象を確認。

• 研究成果は、睡眠が過去の記憶だけでなく、未来に起こる出来事の記憶定着や獲得にも影響を与えることを示唆。これまで知られていなかった睡眠の新たな機能的側面を解明。

• 井ノ口馨卓越教授は「睡眠は未来の脳の働きとも密接に関連する重要な生理現象」と指摘。睡眠の質が将来の記憶能力に影響する可能性を示す重要な知見。

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厚労省のホームページで随時、供給情報が公開されています👇

• 厚生労働省：医療用医薬品供給状況

医薬品の供給状況の現状を網羅的に把握したい場合などにおすすめです。

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